SANYO DENKI(山洋電気) 製品一覧

San Ace ACファン San Ace 172
109-311

  • エコプロダクツ
  • UL規格
  • CSA規格
  • EN安全規格
  • 電気用品安全法
  • CEマーキング
  • RoHS指令対応
  • 防水
  • 防油
  • 長寿命
  • 耐温
  • 耐G
  • 静音
  • 低消費電力
  • 高風量
  • 高静圧
  • 二重反転
  • 丸型
  • サイドカット型
  • 短納期

画像はイメージです。

仕 様

型番
109-311
フレームサイズ[mm]
φ172
フレーム厚さ[mm]
51
フレーム材質
アルミニウム
定格電圧[V]
100
使用電圧範囲[V]
90~110
周波数[Hz]
50/60
拘束電流[A]
0.65/0.64
定格電流[A]
0.33/0.25
定格入力[W]
27/25
定格回転速度[min-1]
2900/3500
最大風量[m3/min]
5.3/6.4
最大風量[CFM]
187.3/226.1
最大静圧[Pa]
147/196
最大静圧[inchH2O]
0.59/0.787
音圧レベル[dB(A)]
47/51
使用温度範囲[˚C]
-30~+60
期待寿命[h]
25000/60℃
質量[g]
1000
PWMコントロール機能付き
なし
リブ付き
なし

ダウンロード資料一覧

ダウンロードにはログインが必要です
項目名 資料番号 サイズ 資料ダウンロード
カタログ ダウンロード
取扱説明書 M0011875 635.1 KB ログインが必要です

セットモデル

型番 構成品1 構成品2 構成品3 構成品4
ST1-109-311 ACファン(109-311) プラグコード(489-1619-L10) フィンガーガード(109-319E) M4×25mm(4本)

適合製品

型番 名称
109-1036 EMCガード
109-1066 フィンガーガード(丸型用 吸込側,吐出側兼用)
109-1068 フィンガーガード(丸型用 吐出側)
109-319E フィンガーガード(吸込側,吐出側兼用)
109-319H フィンガーガード(吸込側,吐出側兼用)
109-319J フィンガーガード(サイドカット型用 吸込側,吐出側兼用)
109-320 フィンガーガード(吐出側)
489-084-L21 プラグコード
489-1619-L21 プラグコード
お問い合わせ
  •  
使用許諾契約書

本使用許諾契約書は,山洋電気株式会社のソフトウェア(以下,本ソフトウェアという)に関する,お客さまと山洋電気株式会社およびグループ会社(以下山洋電気グループという)の間の契約です。

お客さまが,本ソフトウェアをダウンロードした場合,本使用許諾契約書の条件に同意したものとみなされます。

1.使用権の許諾

山洋電気グループはお客さまに対して非独占的な使用権を許諾するものとし,お客さまは,山洋電気グループより購入頂いた対象製品を使用する場合において,本ソフトウェアの使用およびインストール(アップデート)を行うことができます。

お客さまは,山洋電気グループの書面による事前承諾を得ることなく,本ソフトウェアを第三者へ貸与,譲渡できないものとし,かつ本ソフトウェアに担保権を設定することはできないものとします。なお,お客さまが山洋電気の書面による事前承諾を得て第三者へ貸与,譲渡する場合,お客さまは当該第三者に対して本使用許諾契約書の規定を遵守させなければなりません。

2.著作権 知的財産権

本ソフトウェアおよび付属の印刷物(電子媒体も含む)に関する著作権,特許権,商標権,ノウハウおよびその他の全ての知的財産権は,山洋電気に独占的に帰属します。

また,山洋電気グループの許可無く,本ソフトウェアをネットワーク上にアップロードすることはできません。

3.保証範囲

山洋電気グループは,本ソフトウェアに関して,取扱説明書に記載されている動作・機能を保証します。ただし,次の各号の場合は保証範囲外となります。

  1. (1)本ソフトウェアを指定外の動作環境および指定外の製品で使用した場合。
  2. (2)本ソフトウェアを取扱説明書に記載されていない使い方をした場合。
  3. (3)本ソフトウェアを改造した場合。
4.免責事項

本使用許諾契約書に記載された保証範囲外のいかなる損害について,山洋電気グループおよびその供給者は一切の責任を負わないものとします。

お客さまが指定外の動作環境および指定外の製品に,本ソフトウェアをインストール(アップデート)を行った場合の動作不具合について,山洋電気グループは責任を一切負いません。

5.合意管轄

本契約の履行に関して,問題が発生した場合は東京地方裁判所を管轄裁判所として解決するものとします。

6.準拠法

本契約は,日本国法に準拠するものといたします。