SANYO DENKI（山洋電気） 製品一覧

オプション

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型番
 品名
 フレームサイズ[mm]
 電源コードの長さ(L)[mm]
 表面処理
 備考
 質量[g]
109-1139 フィンガーガード φ136 ニッケルクロムメッキ（銀色） 羽根側，銘板側兼用 41
109-719 フィンガーガード 140 ニッケルクロムメッキ（銀色） 吸込側，吐出側兼用 51
109-719H フィンガーガード 140 カチオン電着塗装（黒色） 吸込側，吐出側兼用 51
109-1051 フィンガーガード 150 ニッケルクロムメッキ（銀色） 吸込側，吐出側兼用 63
109-1104 フィンガーガード φ150 ニッケルクロムメッキ（銀色） 吸込側 31
109-1104H フィンガーガード φ150 カチオン電着塗装（黒色） 吸込側 31
109-619E フィンガーガード 160 ニッケルクロムメッキ（銀色） 吸込側，吐出側兼用 85
109-619H フィンガーガード 160 カチオン電着塗装（黒色） 吸込側，吐出側兼用 85
109-1155 フィンガーガード φ172 ニッケルクロムメッキ（銀色） ｻｲﾄﾞｶｯﾄ型用　吸込側，吐出側兼用 74
109-319J フィンガーガード φ172 ニッケルクロムメッキ（銀色） ｻｲﾄﾞｶｯﾄ型用　吸込側，吐出側兼用 65
109-319E フィンガーガード φ172 ニッケルクロムメッキ（銀色） 吸込側，吐出側兼用 69
109-319H フィンガーガード φ172 カチオン電着塗装（黒色） 吸込側，吐出側兼用 69
109-1066 フィンガーガード φ172 ニッケルクロムメッキ（銀色） 丸型用　吸込側，吐出側兼用 61
109-1102 フィンガーガード φ200 ニッケルクロムメッキ（銀色） 吸込側，吐出側兼用 100
109-1102H フィンガーガード φ200 カチオン電着塗装（黒色） 吸込側，吐出側兼用 100
109-720 フィンガーガード φ200 ニッケルクロムメッキ（銀色） 吸込側，吐出側兼用 84
109-720H フィンガーガード φ200 カチオン電着塗装（黒色） 吸込側，吐出側兼用 84
109-1138 フィンガーガード φ221 ニッケルクロムメッキ（銀色） 吸込側 105
109-1138H フィンガーガード φ221 カチオン電着塗装（黒色） 吸込側 105
109-1137 フィンガーガード φ225 ニッケルクロムメッキ（銀色） 吸込側 94
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使用許諾契約書

本使用許諾契約書は，山洋電気株式会社のソフトウェア（以下，本ソフトウェアという）に関する，お客さまと山洋電気株式会社およびグループ会社（以下山洋電気グループという）の間の契約です。

お客さまが，本ソフトウェアをダウンロードした場合，本使用許諾契約書の条件に同意したものとみなされます。

1.使用権の許諾

山洋電気グループはお客さまに対して非独占的な使用権を許諾するものとし，お客さまは，山洋電気グループより購入頂いた対象製品を使用する場合において，本ソフトウェアの使用およびインストール（アップデート）を行うことができます。

お客さまは，山洋電気グループの書面による事前承諾を得ることなく，本ソフトウェアを第三者へ貸与，譲渡できないものとし，かつ本ソフトウェアに担保権を設定することはできないものとします。なお，お客さまが山洋電気の書面による事前承諾を得て第三者へ貸与，譲渡する場合，お客さまは当該第三者に対して本使用許諾契約書の規定を遵守させなければなりません。

2.著作権　知的財産権

本ソフトウェアおよび付属の印刷物（電子媒体も含む）に関する著作権，特許権，商標権，ノウハウおよびその他の全ての知的財産権は，山洋電気に独占的に帰属します。

また，山洋電気グループの許可無く，本ソフトウェアをネットワーク上にアップロードすることはできません。

3.保証範囲

山洋電気グループは，本ソフトウェアに関して，取扱説明書に記載されている動作・機能を保証します。ただし，次の各号の場合は保証範囲外となります。

  1. （1）本ソフトウェアを指定外の動作環境および指定外の製品で使用した場合。
  2. （2）本ソフトウェアを取扱説明書に記載されていない使い方をした場合。
  3. （3）本ソフトウェアを改造した場合。
4.免責事項

本使用許諾契約書に記載された保証範囲外のいかなる損害について，山洋電気グループおよびその供給者は一切の責任を負わないものとします。

お客さまが指定外の動作環境および指定外の製品に，本ソフトウェアをインストール（アップデート）を行った場合の動作不具合について，山洋電気グループは責任を一切負いません。

5.合意管轄

本契約の履行に関して，問題が発生した場合は東京地方裁判所を管轄裁判所として解決するものとします。

6.準拠法

本契約は，日本国法に準拠するものといたします。

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