SANYO DENKI(山洋電気) 製品一覧

SANMOTION Model No.PB

サーボモータより使いやすくステッピングモータより信頼性の高い,2つのモータの長所を備えたクローズドループステッピングシステムです。 独自の制御方式により,ステッピングモータでおこる脱調現象が発生しません。また,停止する際の微振動がゼロになることに加え,ショートストロークでの位置決め時間も大幅に短縮します。操作が簡単なので,システム構築までのコストセーブにも大きく貢献します。

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「脱調レス」と停止時の「微振動ゼロ」を実現

位置検出センサにより,回転中はクローズドループ制御(サーボモータの制御),停止中はオープンループ制御(ステッピングモータの制御)に自動的に切り換わります。このため,ステッピングモータのような「脱調現象」や,サーボモータのような「ハンチング現象」はおきず,装置の低振動化と信頼性向上に貢献します。

「脱調レス」と停止時の「微振動ゼロ」を実現

「低速回転域」での「高トルク性」により位置決め時間を短縮

低速回転域で高トルクを有するため,ショートストローク・ハイヒットレートの分野で位置決め時間の短縮化が図れます。また,通常のサーボモータよりも低速域での高トルク特性を持っており,システムサイズを小型化できます。

「低速回転域」での「高トルク性」により位置決め時間を短縮「低速回転域」での「高トルク性」により位置決め時間を短縮

最適な電流供給でモータ加熱の大幅カットと「低振動化」を実現

負荷に応じて電流を最適に制御し,必要トルクに応じた必要最低限の電流をモータに供給するため,常時最大電流で駆動するステッピングシステムと比較し,モータ温度の上昇を大幅に削減しました。
また,ロータ位置を確認し,常に最適な励磁タイミングになるように制御し,余分な電流をモータに流さないよう制御することで,低振動化を実現。モータ発熱と振動の低減は高頻度な運転を可能にし,装置の高効率化・低消費電力化に貢献します。

モータの温度上昇速度変動特性

簡単操作と安心の保護機能

エンコーダで常にロータ位置を確認。また,電圧や負荷,温度などで異常があった際には各種アラームを出すことが可能で,サーボモータのような安心感があります。そして,パソコンインタフェースソフトで簡単に位置情報や速度情報などの各種設定/モニタがおこなえるなど,ユーザフレンドリーな機能が充実しています。

高速フィールドバスEtherCAT インタフェース搭載

EtherCATは100Mbpsの高速かつ信頼性の高い通信ができるフィールドバスです。
応答性能が高いため,システムの制御性が向上することでサイクルタイムを大幅に短縮できます。

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使用許諾契約書

本使用許諾契約書は,山洋電気株式会社のソフトウェア(以下,本ソフトウェアという)に関する,お客さまと山洋電気株式会社およびグループ会社(以下山洋電気グループという)の間の契約です。

お客さまが,本ソフトウェアをダウンロードした場合,本使用許諾契約書の条件に同意したものとみなされます。

1.使用権の許諾

山洋電気グループはお客さまに対して非独占的な使用権を許諾するものとし,お客さまは,山洋電気グループより購入頂いた対象製品を使用する場合において,本ソフトウェアの使用およびインストール(アップデート)を行うことができます。

お客さまは,山洋電気グループの書面による事前承諾を得ることなく,本ソフトウェアを第三者へ貸与,譲渡できないものとし,かつ本ソフトウェアに担保権を設定することはできないものとします。なお,お客さまが山洋電気の書面による事前承諾を得て第三者へ貸与,譲渡する場合,お客さまは当該第三者に対して本使用許諾契約書の規定を遵守させなければなりません。

2.著作権 知的財産権

本ソフトウェアおよび付属の印刷物(電子媒体も含む)に関する著作権,特許権,商標権,ノウハウおよびその他の全ての知的財産権は,山洋電気に独占的に帰属します。

また,山洋電気グループの許可無く,本ソフトウェアをネットワーク上にアップロードすることはできません。

3.保証範囲

山洋電気グループは,本ソフトウェアに関して,取扱説明書に記載されている動作・機能を保証します。ただし,次の各号の場合は保証範囲外となります。

  1. (1)本ソフトウェアを指定外の動作環境および指定外の製品で使用した場合。
  2. (2)本ソフトウェアを取扱説明書に記載されていない使い方をした場合。
  3. (3)本ソフトウェアを改造した場合。
4.免責事項

本使用許諾契約書に記載された保証範囲外のいかなる損害について,山洋電気グループおよびその供給者は一切の責任を負わないものとします。

お客さまが指定外の動作環境および指定外の製品に,本ソフトウェアをインストール(アップデート)を行った場合の動作不具合について,山洋電気グループは責任を一切負いません。

5.合意管轄

本契約の履行に関して,問題が発生した場合は東京地方裁判所を管轄裁判所として解決するものとします。

6.準拠法

本契約は,日本国法に準拠するものといたします。