SANYO DENKI(山洋電気) 製品一覧

SANMOTION SANMOTION MOTOR Setupソフトウェア

基本情報

本ソフトウェアは,パソコンからSANMOTION サーボシステムのパラメータ設定,モニタ表示,アラーム履歴,JOG運転などができます。
1.位置,速度ループ比例ゲインなどの一般パラメータの設定
2.アンプのシステムパラメータとモータパラメータの設定
3.パソコンとケーブルで接続されたアンプの状態をモニタリング
4.速度またはパルス送りによるJOG運転
5.運転トレース機能,システム解析機能

動作環境

PC
IBM PC/AT 互換機
メモリ
512MB 以上の空きメモリ
ハードディスク空き容量
600MB 以上 (Microsoft .NET Framework 3.5 含む)
ディスプレイ
1024×768 以上の解像度,32bit カラー表現
対応OS
Windows® 7
Windows® 8
Windows® 10
※各OSのエディションは問いません。
必要なソフトウェア
本ソフトウェアを実行するためには,以下のコンポーネントが必要になります。コンポーネントがインストールされていない場合,自動でインストールされますが,インストーラが必要になる場合があります。
・Microsoft .NET Framework 3.5
・Crystal Reports Basic Runtime for Visual Studio 2008
その他
USB ポート(SANMOTION R 3E Model)
RS-232C ポート(そのほかの対応機種) 機種によりUSB 接続とRS-232C 接続の2 種類があります。
取扱説明書を参照のうえ,接続をしてください。
SANMOTION R 3E Model はUSB 接続です。接続には市販のUSB ケーブルを使用してください。
サーボアンプ側USB コネクタは,USB mini B type(ソケット)です。
そのほかの機種はRS-232C 接続です。取扱説明書に記載のある通信ケーブルを使用してください。

ダウンロードファイル一覧

ダウンロードにはログインが必要です
ファイル名 バージョン ファイルサイズ 更新日
セットアッププログラム Ver. W (131-001-047-002-023-001) 75.9 MB
ソフトウェア取扱説明書 M0010763K 4.7 MB
お読みください 18.4 KB
お問い合わせ
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使用許諾契約書

本使用許諾契約書は,山洋電気株式会社のソフトウェア(以下,本ソフトウェアという)に関する,お客さまと山洋電気株式会社およびグループ会社(以下山洋電気グループという)の間の契約です。

お客さまが,本ソフトウェアをダウンロードした場合,本使用許諾契約書の条件に同意したものとみなされます。

1.使用権の許諾

山洋電気グループはお客さまに対して非独占的な使用権を許諾するものとし,お客さまは,山洋電気グループより購入頂いた対象製品を使用する場合において,本ソフトウェアの使用およびインストール(アップデート)を行うことができます。

お客さまは,山洋電気グループの書面による事前承諾を得ることなく,本ソフトウェアを第三者へ貸与,譲渡できないものとし,かつ本ソフトウェアに担保権を設定することはできないものとします。なお,お客さまが山洋電気の書面による事前承諾を得て第三者へ貸与,譲渡する場合,お客さまは当該第三者に対して本使用許諾契約書の規定を遵守させなければなりません。

2.著作権 知的財産権

本ソフトウェアおよび付属の印刷物(電子媒体も含む)に関する著作権,特許権,商標権,ノウハウおよびその他の全ての知的財産権は,山洋電気に独占的に帰属します。

また,山洋電気グループの許可無く,本ソフトウェアをネットワーク上にアップロードすることはできません。

3.保証範囲

山洋電気グループは,本ソフトウェアに関して,取扱説明書に記載されている動作・機能を保証します。ただし,次の各号の場合は保証範囲外となります。

  1. (1)本ソフトウェアを指定外の動作環境および指定外の製品で使用した場合。
  2. (2)本ソフトウェアを取扱説明書に記載されていない使い方をした場合。
  3. (3)本ソフトウェアを改造した場合。
4.免責事項

本使用許諾契約書に記載された保証範囲外のいかなる損害について,山洋電気グループおよびその供給者は一切の責任を負わないものとします。

お客さまが指定外の動作環境および指定外の製品に,本ソフトウェアをインストール(アップデート)を行った場合の動作不具合について,山洋電気グループは責任を一切負いません。

5.合意管轄

本契約の履行に関して,問題が発生した場合は東京地方裁判所を管轄裁判所として解決するものとします。

6.準拠法

本契約は,日本国法に準拠するものといたします。