SANYO DENKI（山洋電気） 製品一覧

SANMOTION F2

高トルク，低振動，低騒音，高分解能を実現しています。また，豊富なラインアップで幅広い分野で採用されています。

製品ラインアップ

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型番
 品名
 モータフランジサイズ[mm]
 ホールディングトルク[N・m]
 内部結線方式
 駆動方式
 主回路電源
 インタフェース
103H6701-5010 2相ステッピングモータ □50 0.28 バイポーラ
103H6701-5040 2相ステッピングモータ □50 0.28 バイポーラ
DB16H671D 2相ステッピングセット品 □50 0.28 バイポーラ DC24V/36V±10% パルス列
DB16H671S 2相ステッピングセット品 □50 0.28 バイポーラ DC24V/36V±10% パルス列
DB14S421D 2相ステッピングセット品 □42 0.29 バイポーラ DC24V/36V±10% パルス列
DB14S421S 2相ステッピングセット品 □42 0.29 バイポーラ DC24V/36V±10% パルス列
SF2421-10B11 2相ステッピングモータ □42 0.29 バイポーラ
SF2421-10B41 2相ステッピングモータ □42 0.29 バイポーラ
SH1422-0411 2相ステッピングモータ □42 0.29 ユニポーラ
SH1422-0441 2相ステッピングモータ □42 0.29 ユニポーラ
SH3552-10B40 2相ステッピングモータ □35 0.32 バイポーラ
SH3552-10B10 2相ステッピングモータ □35 0.32 バイポーラ
SF2422-12U11 2相ステッピングモータ □42 0.33 ユニポーラ
SF2422-12U41 2相ステッピングモータ □42 0.33 ユニポーラ
DB16S142D 2相ステッピングセット品 □42 0.34 バイポーラ DC24V/36V±10% パルス列
DB16S142S 2相ステッピングセット品 □42 0.34 バイポーラ DC24V/36V±10% パルス列
SH1422-5011 2相ステッピングモータ □42 0.34 バイポーラ
SH1422-5041 2相ステッピングモータ □42 0.34 バイポーラ
SH1422-5211 2相ステッピングモータ □42 0.34 バイポーラ
SH1422-5241 2相ステッピングモータ □42 0.34 バイポーラ
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使用許諾契約書

本使用許諾契約書は，山洋電気株式会社のソフトウェア（以下，本ソフトウェアという）に関する，お客さまと山洋電気株式会社およびグループ会社（以下山洋電気グループという）の間の契約です。

お客さまが，本ソフトウェアをダウンロードした場合，本使用許諾契約書の条件に同意したものとみなされます。

1.使用権の許諾

山洋電気グループはお客さまに対して非独占的な使用権を許諾するものとし，お客さまは，山洋電気グループより購入頂いた対象製品を使用する場合において，本ソフトウェアの使用およびインストール（アップデート）を行うことができます。

お客さまは，山洋電気グループの書面による事前承諾を得ることなく，本ソフトウェアを第三者へ貸与，譲渡できないものとし，かつ本ソフトウェアに担保権を設定することはできないものとします。なお，お客さまが山洋電気の書面による事前承諾を得て第三者へ貸与，譲渡する場合，お客さまは当該第三者に対して本使用許諾契約書の規定を遵守させなければなりません。

2.著作権　知的財産権

本ソフトウェアおよび付属の印刷物（電子媒体も含む）に関する著作権，特許権，商標権，ノウハウおよびその他の全ての知的財産権は，山洋電気に独占的に帰属します。

また，山洋電気グループの許可無く，本ソフトウェアをネットワーク上にアップロードすることはできません。

3.保証範囲

山洋電気グループは，本ソフトウェアに関して，取扱説明書に記載されている動作・機能を保証します。ただし，次の各号の場合は保証範囲外となります。

  1. （1）本ソフトウェアを指定外の動作環境および指定外の製品で使用した場合。
  2. （2）本ソフトウェアを取扱説明書に記載されていない使い方をした場合。
  3. （3）本ソフトウェアを改造した場合。
4.免責事項

本使用許諾契約書に記載された保証範囲外のいかなる損害について，山洋電気グループおよびその供給者は一切の責任を負わないものとします。

お客さまが指定外の動作環境および指定外の製品に，本ソフトウェアをインストール（アップデート）を行った場合の動作不具合について，山洋電気グループは責任を一切負いません。

5.合意管轄

本契約の履行に関して，問題が発生した場合は東京地方裁判所を管轄裁判所として解決するものとします。

6.準拠法

本契約は，日本国法に準拠するものといたします。

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