SANYO DENKI(山洋電気) 製品一覧

SANUPS SOFTWARE

商用電源の異常時にUPSに接続しているコンピュータを自動的にシャットダウンし,安全に停止することができます。

また,コンピュータからUPSの状態を管理することができ,UPS1台に対して1台もしくは複数台のコンピュータと接続して電源管理をおこなうことができます。

コンピュータの自動シャットダウン機能

  • 停電などの電源異常時にコンピュータを自動的にシャットダウンします。
  • 電源異常時に限らず,重故障・過負荷・シリアル通信異常を条件としてシャットダウンすることもできます。
  • Windows・UNIX・Linuxなどの異なるOSが混在している環境に対応し,最大50台までシャットダウンできます。
  • UNIX・Linux・FreeBSDの場合,Telnetログインをおこないシャットダウン制御することもできます。
  • OSをシャットダウンする前に,ユーザが指定したコマンドを実行できます。
  • 起動中のアプリケーションのドキュメントを自動保存し終了させることができます。

復電時UPSの自動起動

  • 停電時に自動停止したUPSを停電復旧時に自動起動することができます。
  • 停電復旧時にUPSを自動起動する設定をした場合,あらかじめ指定したバッテリ充電率に達するまで自動起動しないよう設定できます。(機種による)
  • UPS給電開始時のコンピュータ自動起動はコンピュータ側の仕様に依存します。メイン電源が供給されただけでは起動しないタイプのコンピュータの場合は,Wake On LAN機能やリング信号によりコンピュータの電源をONすることができます。

スケジュール運転機能

  • 1日1回,UPSの出力ON/OFFのスケジュール運転ができます(OFF時にはコンピュータの自動シャットダウンをおこないます)。

状態監視

  • 入出力の電源状態・バッテリ状態などをリアルタイムで確認できます。
  • 停電などのイベント発生時および一定時間ごとのUPSの状態を履歴として記録し表示できます。
  • WebブラウザまたはTelnet端末を使用して,遠隔からUPSの状態確認や設定変更ができます。
    ※ Java Web Start または,Javaアプレットで実行します。
  • 停電発生などによるUPSの状態変化,バッテリ交換予告や重故障のアラーム,バッテリテストの結果をE-mailで通知できます。
  • リクエストメールを送信することで,UPSの状態を取得できます。
  • 停電発生などのメッセージ画面を表示する際,サウンドファイルを実行できます。(Windows版のみ)

お問い合わせ
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使用許諾契約書

本使用許諾契約書は,山洋電気株式会社のソフトウェア(以下,本ソフトウェアという)に関する,お客さまと山洋電気株式会社およびグループ会社(以下山洋電気グループという)の間の契約です。

お客さまが,本ソフトウェアをダウンロードした場合,本使用許諾契約書の条件に同意したものとみなされます。

1.使用権の許諾

山洋電気グループはお客さまに対して非独占的な使用権を許諾するものとし,お客さまは,山洋電気グループより購入頂いた対象製品を使用する場合において,本ソフトウェアの使用およびインストール(アップデート)を行うことができます。

お客さまは,山洋電気グループの書面による事前承諾を得ることなく,本ソフトウェアを第三者へ貸与,譲渡できないものとし,かつ本ソフトウェアに担保権を設定することはできないものとします。なお,お客さまが山洋電気の書面による事前承諾を得て第三者へ貸与,譲渡する場合,お客さまは当該第三者に対して本使用許諾契約書の規定を遵守させなければなりません。

2.著作権 知的財産権

本ソフトウェアおよび付属の印刷物(電子媒体も含む)に関する著作権,特許権,商標権,ノウハウおよびその他の全ての知的財産権は,山洋電気に独占的に帰属します。

また,山洋電気グループの許可無く,本ソフトウェアをネットワーク上にアップロードすることはできません。

3.保証範囲

山洋電気グループは,本ソフトウェアに関して,取扱説明書に記載されている動作・機能を保証します。ただし,次の各号の場合は保証範囲外となります。

  1. (1)本ソフトウェアを指定外の動作環境および指定外の製品で使用した場合。
  2. (2)本ソフトウェアを取扱説明書に記載されていない使い方をした場合。
  3. (3)本ソフトウェアを改造した場合。
4.免責事項

本使用許諾契約書に記載された保証範囲外のいかなる損害について,山洋電気グループおよびその供給者は一切の責任を負わないものとします。

お客さまが指定外の動作環境および指定外の製品に,本ソフトウェアをインストール(アップデート)を行った場合の動作不具合について,山洋電気グループは責任を一切負いません。

5.合意管轄

本契約の履行に関して,問題が発生した場合は東京地方裁判所を管轄裁判所として解決するものとします。

6.準拠法

本契約は,日本国法に準拠するものといたします。