SANYO DENKI(山洋電気) 製品一覧

SANUPS A11N

高効率で並列冗長運転ができる常時インバータ給電方式UPSです。

特長

高効率

変換効率は94%以上(最大95.1%)※1を実現しました。

高い信頼性

5 kVAのユニットを最大4台組み合わせて,出力容量は最大20kVAまで拡張できます。1台を予備ユニットとして使用する並列冗長運転ができ,信頼性の高い電力を安定的に供給します。

UPSが定期的に自動でバッテリ動作テストをおこないますので,停電時のバッテリ切れによる不作動を防ぎます。
バッテリ動作テスト時に瞬時停電は起こりません。
バッテリ動作テストの周期は,任意に設定できます。

定期チェック説明

省スペース

3Uサイズ※1で小型です。EIA/JIS規格の19インチラックへの搭載に適しています。

保守が容易

メンテナンスバイパス回路を内蔵しているので保守の際に商用給電しながら作業できます。また,並列冗長運転中※2であれば,出力を停止せずにUPSユニットを交換でき,作業中に停電が発生しても給電を継続できます。
UL・CE/UKCA 認証取得品はメンテナンスバイパス回路がありません。

災害時の蓄電ボックスにも

AC電源がなくてもバッテリから起動し,出力することができるバッテリスタート機能※3を選択できます。

高力率の装置に給電できる性能

負荷力率0.9を達成しました。サーバなど,高力率の装置にも使用できます。

出力容量 5 kVAの場合 4.5 kWまで
出力容量 20 kVAの場合 18 kWまで

※1  出力容量5kVA, バックアップ時間5分,単機の場合。
※2  負荷に対し,UPSの出力容量に余裕を持たせた運転方法です。
S-A11N103A005Tの場合は5kVAの負荷に対して,冗長運転がおこなえます。
※3  注文時に選択できる機能です。UL・CE/UKCA認証取得品は選択できません。

容量の拡張

容量の拡張

UPS管理ソフト

SANUPS SOFTWARE STANDALONE

負荷率-バックアップ時間グラフ

負荷率-バックアップ時間グラフ

用途

サーバ,通信機器,工場内設備など

UPS本体 3年保証

保証規定は製品同梱の保証書をご覧ください。
ユーザ登録頂くことで,バッテリ無償提供サービス,交換品優先サービスなどが受けられます。
対象機種,条件など詳細は以下をご確認下さい。

UPSのユーザ登録ご案内

UPS保証期間グラフ
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使用許諾契約書

本使用許諾契約書は,山洋電気株式会社のソフトウェア(以下,本ソフトウェアという)に関する,お客さまと山洋電気株式会社およびグループ会社(以下山洋電気グループという)の間の契約です。

お客さまが,本ソフトウェアをダウンロードした場合,本使用許諾契約書の条件に同意したものとみなされます。

1.使用権の許諾

山洋電気グループはお客さまに対して非独占的な使用権を許諾するものとし,お客さまは,山洋電気グループより購入頂いた対象製品を使用する場合において,本ソフトウェアの使用およびインストール(アップデート)を行うことができます。

お客さまは,山洋電気グループの書面による事前承諾を得ることなく,本ソフトウェアを第三者へ貸与,譲渡できないものとし,かつ本ソフトウェアに担保権を設定することはできないものとします。なお,お客さまが山洋電気の書面による事前承諾を得て第三者へ貸与,譲渡する場合,お客さまは当該第三者に対して本使用許諾契約書の規定を遵守させなければなりません。

2.著作権 知的財産権

本ソフトウェアおよび付属の印刷物(電子媒体も含む)に関する著作権,特許権,商標権,ノウハウおよびその他の全ての知的財産権は,山洋電気に独占的に帰属します。

また,山洋電気グループの許可無く,本ソフトウェアをネットワーク上にアップロードすることはできません。

3.保証範囲

山洋電気グループは,本ソフトウェアに関して,取扱説明書に記載されている動作・機能を保証します。ただし,次の各号の場合は保証範囲外となります。

  1. (1)本ソフトウェアを指定外の動作環境および指定外の製品で使用した場合。
  2. (2)本ソフトウェアを取扱説明書に記載されていない使い方をした場合。
  3. (3)本ソフトウェアを改造した場合。
4.免責事項

本使用許諾契約書に記載された保証範囲外のいかなる損害について,山洋電気グループおよびその供給者は一切の責任を負わないものとします。

お客さまが指定外の動作環境および指定外の製品に,本ソフトウェアをインストール(アップデート)を行った場合の動作不具合について,山洋電気グループは責任を一切負いません。

5.合意管轄

本契約の履行に関して,問題が発生した場合は東京地方裁判所を管轄裁判所として解決するものとします。

6.準拠法

本契約は,日本国法に準拠するものといたします。

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