SANYO DENKI(山洋電気) 製品一覧

SANUPS N11D-C

動力機器などに安定した電源を供給する常時商用給電方式UPS
電気二重層キャパシタ搭載
停電時にも定格の200%までの過負荷耐量を備え, 電力変動の大きい装置でも安心です。高い省エネ性能と柔軟な設置性を兼ね備え, さまざまな現場で確実なバックアップを提供します。

特長

過負荷耐量は定格容量の2倍

バックアップ運転時にも200%※1の過負荷耐量を発揮し、搬送用エレベータや産業用ロボット、モータ駆動の装置など、電力変動の大きな機器の安定稼働を力強く支えます。

瞬時電圧低下補償に最適

電気二重層キャパシタを搭載し,短時間で充電できるので商用電源の瞬時電圧低下補償に適しています。
SEMI F47(半導体製造装置に求められる電圧サグ・イミュニティ規格)が定める電圧低下条件を満たす設計です。安定した生産ラインの運用に貢献します。

高効率、省エネ、低騒音

変換効率は最大98.6%※2で、消費電力とCO₂排出量を削減し、SDGsの達成に貢献します。回生電力※3を再利用でき,省エネ性能を一段と強化しました。
騒音は約30 dB※4と低騒音のため,静かな環境にも設置できます。

多彩なラインアップ

EIA規格の19インチラックへ搭載できます。ラック取付金具は標準構成品,ラックサポートレールはオプションです。また薄型構造のため,壁掛けもでき,制御盤や装置内部への組み込みが容易です。

設置例

設置例

UPSユニットとバッテリユニットを組み合わせて使用するUPSです。停電時にバックアップを行うためには,必ず対応バッテリユニットが必要です。バッテリユニットは,要求されるバックアップ時間に応じて容量・サイズが異なります。また,ご注文型番はUPSユニットとバッテリユニットをセットとした構成を示しています。

※1  0.2秒間
※2  定格出力容量3kVAの場合
※3  回転しているモータを減速させたときに発生する電力
※4  商用運転, 定格負荷時

ラインアップ

ラインアップ

負荷率-バックアップ時間グラフ

負荷率-バックアップ時間グラフ

用途

搬送用エレベータ、シートシャッター、送風機、真空ポンプ、保冷庫、半導体製造装置

UPS本体 3年保証

保証規定は製品同梱の保証書をご覧ください。
ユーザ登録頂くことで,バッテリ無償提供サービス,交換品優先サービスなどが受けられます。
対象機種,条件など詳細は以下をご確認下さい。

UPSのユーザ登録ご案内

UPS保証期間グラフ
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使用許諾契約書

本使用許諾契約書は,山洋電気株式会社のソフトウェア(以下,本ソフトウェアという)に関する,お客さまと山洋電気株式会社およびグループ会社(以下山洋電気グループという)の間の契約です。

お客さまが,本ソフトウェアをダウンロードした場合,本使用許諾契約書の条件に同意したものとみなされます。

1.使用権の許諾

山洋電気グループはお客さまに対して非独占的な使用権を許諾するものとし,お客さまは,山洋電気グループより購入頂いた対象製品を使用する場合において,本ソフトウェアの使用およびインストール(アップデート)を行うことができます。

お客さまは,山洋電気グループの書面による事前承諾を得ることなく,本ソフトウェアを第三者へ貸与,譲渡できないものとし,かつ本ソフトウェアに担保権を設定することはできないものとします。なお,お客さまが山洋電気の書面による事前承諾を得て第三者へ貸与,譲渡する場合,お客さまは当該第三者に対して本使用許諾契約書の規定を遵守させなければなりません。

2.著作権 知的財産権

本ソフトウェアおよび付属の印刷物(電子媒体も含む)に関する著作権,特許権,商標権,ノウハウおよびその他の全ての知的財産権は,山洋電気に独占的に帰属します。

また,山洋電気グループの許可無く,本ソフトウェアをネットワーク上にアップロードすることはできません。

3.保証範囲

山洋電気グループは,本ソフトウェアに関して,取扱説明書に記載されている動作・機能を保証します。ただし,次の各号の場合は保証範囲外となります。

  1. (1)本ソフトウェアを指定外の動作環境および指定外の製品で使用した場合。
  2. (2)本ソフトウェアを取扱説明書に記載されていない使い方をした場合。
  3. (3)本ソフトウェアを改造した場合。
4.免責事項

本使用許諾契約書に記載された保証範囲外のいかなる損害について,山洋電気グループおよびその供給者は一切の責任を負わないものとします。

お客さまが指定外の動作環境および指定外の製品に,本ソフトウェアをインストール(アップデート)を行った場合の動作不具合について,山洋電気グループは責任を一切負いません。

5.合意管轄

本契約の履行に関して,問題が発生した場合は東京地方裁判所を管轄裁判所として解決するものとします。

6.準拠法

本契約は,日本国法に準拠するものといたします。

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