SANYO DENKI(山洋電気) 製品一覧

SANUPS P73H

三相3線の10kWの製品として,業界トップレベルの電力変換効率を実現すると同時に,さまざまな太陽電池モジュールに使用でき,優れた耐久性と高い信頼性を実現しています。

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業界トップクラスの電力変換効率94.5%を実現

「SANUPS P73H」は,各部の電力損失の徹底的な見直しや,高効率で安定動作する回路の新規開発により,従来製品から2.5%向上した94.5%※1という業界トップクラスの変換効率を実現しました。主回路には絶縁トランスを使用しない非絶縁方式を採用しており,高い変換効率を実現するため,変換回路はDC/DCソフトスイッチング方式のチョッパ回路と,3レベル制御のDC/ACインバータ回路で構成しています。

※1 「JIS C 8961太陽光発電用パワーコンディショナの効率測定方法」に基づく定格負荷効率。接続箱回路除く。

業界トップクラスの電力変換効率94.5%を実現

広い入力電圧範囲で,さまざまな太陽電池モジュールに使用できます

DC150~600Vという非常に広い入力電圧範囲により,さまざまな太陽電池モジュールに使用できます。550Vまでの範囲では「最大電力追従制御」が可能であり,季節や時間帯,気象条件などで激しく変動する出力電力に合わせ,太陽電池の出力電力が最大になる“最適動作点”を常に追従します。また,最大7回路の接続箱機能と,一括入力回路(外部に接続箱が必要)を標準装備しています。

「保護等級IP65」の防水・防塵性能により屋外設置も可能

ファンによる強制空冷では内部に塵埃や湿気,小さな虫などが侵入し,思わぬ不具合につながる恐れがあります。「SANUPS P73H」は,回路部分を密閉構造にし,筐体外部のヒートシンクを冷却する方法を採用したことで,優れた防水・防塵性能「保護等級IP65」を実現しました。
また,回路部品の見直しにより使用できる周囲温度を-25~+60℃※2にまで拡大したことで,温度による制約を受けることなく日本各地の屋外でも安心して使用できます。さらに,部品交換をおこなえば20年間使用ができる長寿命設計です。

※2 直射日光の当たらない場所。周囲温度が40℃を超える場合は出力制限により温度上昇を抑制。

ネットワーク経由での遠隔監視,データ収集・分析をはじめ充実のオプション

外部通信回路により,ネットワーク経由で最大27台のパワーコンディショナを遠隔監視する「SANUPS PV Monitor」で,発電電力量,日射強度,気温などのデータ収集・分析が可能です。また,直射日光の当たる場所での設置に必要な「ウェザーシェルタ」や,複数のパワーコンディショナの出力を集電する「交流接続箱」など,さまざまなオプションを揃えています。

SANUPS PV Monitor
システム構成例
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使用許諾契約書

本使用許諾契約書は,山洋電気株式会社のソフトウェア(以下,本ソフトウェアという)に関する,お客さまと山洋電気株式会社およびグループ会社(以下山洋電気グループという)の間の契約です。

お客さまが,本ソフトウェアをダウンロードした場合,本使用許諾契約書の条件に同意したものとみなされます。

1.使用権の許諾

山洋電気グループはお客さまに対して非独占的な使用権を許諾するものとし,お客さまは,山洋電気グループより購入頂いた対象製品を使用する場合において,本ソフトウェアの使用およびインストール(アップデート)を行うことができます。

お客さまは,山洋電気グループの書面による事前承諾を得ることなく,本ソフトウェアを第三者へ貸与,譲渡できないものとし,かつ本ソフトウェアに担保権を設定することはできないものとします。なお,お客さまが山洋電気の書面による事前承諾を得て第三者へ貸与,譲渡する場合,お客さまは当該第三者に対して本使用許諾契約書の規定を遵守させなければなりません。

2.著作権 知的財産権

本ソフトウェアおよび付属の印刷物(電子媒体も含む)に関する著作権,特許権,商標権,ノウハウおよびその他の全ての知的財産権は,山洋電気に独占的に帰属します。

また,山洋電気グループの許可無く,本ソフトウェアをネットワーク上にアップロードすることはできません。

3.保証範囲

山洋電気グループは,本ソフトウェアに関して,取扱説明書に記載されている動作・機能を保証します。ただし,次の各号の場合は保証範囲外となります。

  1. (1)本ソフトウェアを指定外の動作環境および指定外の製品で使用した場合。
  2. (2)本ソフトウェアを取扱説明書に記載されていない使い方をした場合。
  3. (3)本ソフトウェアを改造した場合。
4.免責事項

本使用許諾契約書に記載された保証範囲外のいかなる損害について,山洋電気グループおよびその供給者は一切の責任を負わないものとします。

お客さまが指定外の動作環境および指定外の製品に,本ソフトウェアをインストール(アップデート)を行った場合の動作不具合について,山洋電気グループは責任を一切負いません。

5.合意管轄

本契約の履行に関して,問題が発生した場合は東京地方裁判所を管轄裁判所として解決するものとします。

6.準拠法

本契約は,日本国法に準拠するものといたします。