SANYO DENKI(山洋電気) 製品一覧

SANUPS N11D

動力機器などに安定した電源を供給する常時商用給電方式UPS
停電時にも定格の200%までの過負荷耐量を備え、電力変動の大きい装置でも安心です。高い省エネ性能と柔軟な設置性を兼ね備え、 さまざまな現場で確実なバックアップを提供します。鉛バッテリ・ リチウムイオンバッテリ・EDLC※1の3種類のモデルをラインアッ プしました。

特長

過負荷耐量は定格容量の2倍

バックアップ運転時にも200%※2の過負荷耐量を発揮し、搬送用エレベータやロボット、モータ駆動の装置など、電力変動の大きな機器の安定稼働を力強く支えます。

高効率、省エネ、低騒音

変換効率は最大98.6%※3で、消費電力とCO₂排出量を削減し、SDGsの達成に貢献します。
EDLC搭載モデルは回生電力※4を再利用でき、省エネ性能を一段と強化しました。
騒音は約30 dB※5と低騒音のため、静かな環境にも設置できます。
環境に配慮した技術を利用しているエコプロダクツプラス※6の認定製品です。

多彩なラインアップ

電源が単相2線のUPSとしては業界で初めて※7長寿命・軽量なリチウムイオンバッテリモデルや、瞬時電圧低下補償に適したEDLCモデルを、鉛バッテリモデルに加えて同時にラインアップしました。
用途や保守要件に合わせて最適なモデルを選択できます。薄型構造のため、壁掛けもでき、制御盤や装置内部への組み込みが容易です。UPSとバッテリを分離設置できるので※8、設置場所の自由度が大幅に広がります。

※1  電気二重層キャパシタ
※2  1秒間
※3  定格出力容量3kVAの場合
※4  回転しているモータを減速させたときに発生する電力
※5  商用運転、定格負荷時
※6  エコプロダクツおよびエコプロダクツプラスは、製品本体および包装材について、当社の既存製品と比較(比較対象となる当社の既存製品がない場合は、市場の同様の製品と比較)し、環境負荷が小さい製品です。
※7  2026年1月16日現在。当社調べ。電源が単相2線の仕様のUPSとして。
※8  鉛バッテリモデル、リチウムイオンバッテリモデル

仕様

仕様表
※9  半導体製造装置に求められる電圧サグ・イミュニティ規格「SEMI F47」で規定される電圧低下条件に対応するため、電圧サグ発生時には20 ms以内にバックアップ運転へ切り換えます。
※10  周囲温度25℃、初期値、負荷力率0.8の場合
※11  バッテリの期待寿命5年 周囲温度25°C

用途

搬送用エレベータ、シートシャッター、送風機、真空ポンプ、保冷庫、半導体製造装置

  •  
使用許諾契約書

本使用許諾契約書は,山洋電気株式会社のソフトウェア(以下,本ソフトウェアという)に関する,お客さまと山洋電気株式会社およびグループ会社(以下山洋電気グループという)の間の契約です。

お客さまが,本ソフトウェアをダウンロードした場合,本使用許諾契約書の条件に同意したものとみなされます。

1.使用権の許諾

山洋電気グループはお客さまに対して非独占的な使用権を許諾するものとし,お客さまは,山洋電気グループより購入頂いた対象製品を使用する場合において,本ソフトウェアの使用およびインストール(アップデート)を行うことができます。

お客さまは,山洋電気グループの書面による事前承諾を得ることなく,本ソフトウェアを第三者へ貸与,譲渡できないものとし,かつ本ソフトウェアに担保権を設定することはできないものとします。なお,お客さまが山洋電気の書面による事前承諾を得て第三者へ貸与,譲渡する場合,お客さまは当該第三者に対して本使用許諾契約書の規定を遵守させなければなりません。

2.著作権 知的財産権

本ソフトウェアおよび付属の印刷物(電子媒体も含む)に関する著作権,特許権,商標権,ノウハウおよびその他の全ての知的財産権は,山洋電気に独占的に帰属します。

また,山洋電気グループの許可無く,本ソフトウェアをネットワーク上にアップロードすることはできません。

3.保証範囲

山洋電気グループは,本ソフトウェアに関して,取扱説明書に記載されている動作・機能を保証します。ただし,次の各号の場合は保証範囲外となります。

  1. (1)本ソフトウェアを指定外の動作環境および指定外の製品で使用した場合。
  2. (2)本ソフトウェアを取扱説明書に記載されていない使い方をした場合。
  3. (3)本ソフトウェアを改造した場合。
4.免責事項

本使用許諾契約書に記載された保証範囲外のいかなる損害について,山洋電気グループおよびその供給者は一切の責任を負わないものとします。

お客さまが指定外の動作環境および指定外の製品に,本ソフトウェアをインストール(アップデート)を行った場合の動作不具合について,山洋電気グループは責任を一切負いません。

5.合意管轄

本契約の履行に関して,問題が発生した場合は東京地方裁判所を管轄裁判所として解決するものとします。

6.準拠法

本契約は,日本国法に準拠するものといたします。

  • この条件に一致する検索結果はありません

  • この条件に一致する検索結果はありません

  • 表示件数を超えたため処理を中断しました。フィルタの条件を追加して再実行してください

  • 検索中です。しばらくお待ちください。