SANYO DENKI(山洋電気) 製品一覧

SANUPS 太陽光発電システム用パワーコンディショナ SANUPS P73L
P73L403P

  • エコプロダクツ
  • 系統連系
  • 自立運転
  • ピークカット機能付き
  • FRT要件対応品
  • 出力制御機能付き
  • 蓄電池搭載

画像はイメージです。

仕 様

型番
P73L403P
定格入力電圧[V]
DC400
最大許容入力電圧[V]
DC570
入力運転電圧範囲[V]
DC150 ~ 570
定格出力容量[kW]
40
定格出力容量自立運転[kW]
40
最大出力追従制御範囲[V]
DC190~540
蓄電池入出力電圧変動範囲[V]
DC200 ~ 400
蓄電池入出力最大充放電電力
10 kW × 4 回路
蓄電池入出力充電電圧[V]
出荷時設定:DC 296 調整範囲:DC 200 ~ 400
出力相数・線数
三相 3 線
定格出力電圧[V]
AC202
出力電圧精度
自立運転:定格電圧± 8%
定格出力周波数[Hz]
50/60
出力周波数精度
定格周波数± 0.1Hz 以内
出力電流ひずみ率
自立運転:線形負荷:5%以下
出力過負荷耐量
100%連続
出力力率
0.95 以上 力率設定範囲:0.8 ~ 1.0(0.01ステップ)
主回路方式
自励式電圧形
スイッチング方式
高周波PWM
絶縁方式
太陽電池入力:高周波絶縁方式 蓄電池入力:非絶縁方式
効率
93%
冷却方式
強制空冷
連系保護
過電圧(OVR),不足電圧(UVR),周波数上昇(OFR),周波数低下(UFR),並列時許容周波数
単独運転検出受動的方式
電圧位相跳躍検出
単独運転検出能動的方式
ステップ注入付周波数フィードバック方式(STEP3.2)
使用温度範囲
— 10 ~+ 40℃
使用湿度範囲
30 ~ 90% 以下(結露しないこと)
使用環境標高(以下)
1000 m
質量[kg]
580

ダウンロード資料一覧

項目名 資料番号 サイズ 資料ダウンロード
カタログ ダウンロード
取扱説明書 M0011737 1.8 MB ログインが必要です
工事説明書 M0011736 902.9 KB ログインが必要です

関連情報

オプション

名称
リチウム電池盤 CH90-6 × 12個
リチウム電池盤 CH90-6 × 15個
自立出力用トランス盤1.5kVA (TRP73H152SA01)
自立出力用スコットトランス盤 10kVA
接続箱
気象信号変換箱
お問い合わせ
  •  
使用許諾契約書

本使用許諾契約書は,山洋電気株式会社のソフトウェア(以下,本ソフトウェアという)に関する,お客さまと山洋電気株式会社およびグループ会社(以下山洋電気グループという)の間の契約です。

お客さまが,本ソフトウェアをダウンロードした場合,本使用許諾契約書の条件に同意したものとみなされます。

1.使用権の許諾

山洋電気グループはお客さまに対して非独占的な使用権を許諾するものとし,お客さまは,山洋電気グループより購入頂いた対象製品を使用する場合において,本ソフトウェアの使用およびインストール(アップデート)を行うことができます。

お客さまは,山洋電気グループの書面による事前承諾を得ることなく,本ソフトウェアを第三者へ貸与,譲渡できないものとし,かつ本ソフトウェアに担保権を設定することはできないものとします。なお,お客さまが山洋電気の書面による事前承諾を得て第三者へ貸与,譲渡する場合,お客さまは当該第三者に対して本使用許諾契約書の規定を遵守させなければなりません。

2.著作権 知的財産権

本ソフトウェアおよび付属の印刷物(電子媒体も含む)に関する著作権,特許権,商標権,ノウハウおよびその他の全ての知的財産権は,山洋電気に独占的に帰属します。

また,山洋電気グループの許可無く,本ソフトウェアをネットワーク上にアップロードすることはできません。

3.保証範囲

山洋電気グループは,本ソフトウェアに関して,取扱説明書に記載されている動作・機能を保証します。ただし,次の各号の場合は保証範囲外となります。

  1. (1)本ソフトウェアを指定外の動作環境および指定外の製品で使用した場合。
  2. (2)本ソフトウェアを取扱説明書に記載されていない使い方をした場合。
  3. (3)本ソフトウェアを改造した場合。
4.免責事項

本使用許諾契約書に記載された保証範囲外のいかなる損害について,山洋電気グループおよびその供給者は一切の責任を負わないものとします。

お客さまが指定外の動作環境および指定外の製品に,本ソフトウェアをインストール(アップデート)を行った場合の動作不具合について,山洋電気グループは責任を一切負いません。

5.合意管轄

本契約の履行に関して,問題が発生した場合は東京地方裁判所を管轄裁判所として解決するものとします。

6.準拠法

本契約は,日本国法に準拠するものといたします。

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