SANYO DENKI(山洋電気) 製品一覧

SANUPS 無停電電源装置 常時インバータ給電方式 SANUPS A23C
A23C104

  • エコプロダクツ
  • たて置きタイプ
  • 入力端子台
  • 出力端子台

画像はイメージです。

仕 様

型番
A23C104
運転方式
常時インバータ給電方式
入力相数・線数
三相3線
定格入力電圧[V]
200/210
入力電圧変動範囲
200V:定格電圧±15%/210V:定格電圧±10%
入力周波数[Hz]
50/60
入力周波数変動範囲
±5%以内
入力力率
0.98以上(定格運転時)
出力相数・線数
三相3線
定格出力容量[kVA]
100
定格出力容量[kW]
90
定格出力電圧[V]
200/210
出力電圧整定精度
200V:±1%以内/210V:±2%以内(交流入力運転時)
出力周波数[Hz]
50/60
出力周波数精度
定格周波数±0.01% 以内(自走発振時)
出力過渡電圧変動
入力電圧急変:±2%以内(停電←→復電時) 負荷急変:200V:±3%以内/210V:±5%以内(0%←→100%急変時) 出力切換:200V:±3%以内/210V:±5%以内 (バイパス→インバータ切換時(定格運転時))
出力過電流保護動作
約150%以上にてバイパス回路へ無瞬断自動切換 (定格復帰後オートリターン)
出力過負荷耐量
インバータ:125%(10分間),150%(1分間) バイパス:200%(30秒間),800%(2サイクル)
インバータ方式
高周波PWM,瞬時波形制御
蓄電デバイス種類
小形制御弁式鉛蓄電池
標準バックアップ時間[min]
10
冷却方式
強制空冷
使用温度範囲
0 ~ +40℃
使用湿度範囲
30 ~ 90%(結露なきこと)
最大騒音[dB]
65dB以下
発生熱量[W]
8700
質量[kg]
2690

ダウンロード資料一覧

項目名 資料番号 サイズ 資料ダウンロード
取扱説明書 M0007722E 477.9 KB ログインが必要です

関連情報

オプション

名称
入出力盤 外部メンテナンスバイパス回路のみ 上部配線(TRA23C104T□)
入出力盤 外部メンテナンスバイパス回路のみ 下部配線(TRA23C104B□)
Input/Output panel with external maintenance bypass circuit, bottom cable entry (TRA23C104B□)
入出力盤 スコットトランス内蔵回路 下部配線(TRA23C104B□□□)
お問い合わせ
  •  
使用許諾契約書

本使用許諾契約書は,山洋電気株式会社のソフトウェア(以下,本ソフトウェアという)に関する,お客さまと山洋電気株式会社およびグループ会社(以下山洋電気グループという)の間の契約です。

お客さまが,本ソフトウェアをダウンロードした場合,本使用許諾契約書の条件に同意したものとみなされます。

1.使用権の許諾

山洋電気グループはお客さまに対して非独占的な使用権を許諾するものとし,お客さまは,山洋電気グループより購入頂いた対象製品を使用する場合において,本ソフトウェアの使用およびインストール(アップデート)を行うことができます。

お客さまは,山洋電気グループの書面による事前承諾を得ることなく,本ソフトウェアを第三者へ貸与,譲渡できないものとし,かつ本ソフトウェアに担保権を設定することはできないものとします。なお,お客さまが山洋電気の書面による事前承諾を得て第三者へ貸与,譲渡する場合,お客さまは当該第三者に対して本使用許諾契約書の規定を遵守させなければなりません。

2.著作権 知的財産権

本ソフトウェアおよび付属の印刷物(電子媒体も含む)に関する著作権,特許権,商標権,ノウハウおよびその他の全ての知的財産権は,山洋電気に独占的に帰属します。

また,山洋電気グループの許可無く,本ソフトウェアをネットワーク上にアップロードすることはできません。

3.保証範囲

山洋電気グループは,本ソフトウェアに関して,取扱説明書に記載されている動作・機能を保証します。ただし,次の各号の場合は保証範囲外となります。

  1. (1)本ソフトウェアを指定外の動作環境および指定外の製品で使用した場合。
  2. (2)本ソフトウェアを取扱説明書に記載されていない使い方をした場合。
  3. (3)本ソフトウェアを改造した場合。
4.免責事項

本使用許諾契約書に記載された保証範囲外のいかなる損害について,山洋電気グループおよびその供給者は一切の責任を負わないものとします。

お客さまが指定外の動作環境および指定外の製品に,本ソフトウェアをインストール(アップデート)を行った場合の動作不具合について,山洋電気グループは責任を一切負いません。

5.合意管轄

本契約の履行に関して,問題が発生した場合は東京地方裁判所を管轄裁判所として解決するものとします。

6.準拠法

本契約は,日本国法に準拠するものといたします。

  • この条件に一致する検索結果はありません

  • この条件に一致する検索結果はありません

  • 表示件数を超えたため処理を中断しました。フィルタの条件を追加して再実行してください

  • 検索中です。しばらくお待ちください。